建て替えかリフォームか?
建て替えようかリフォームしようかと考え始めるタイミングはいつなのでしょう。
1. 長年住み、ある程度築年数が経ち老朽化など、住まいに対する不満も多くなってきた
2. 家族構成の変化
例えば上記のようなタイミングで建て替えようか、それともリフォームしようか悩む方が多く見受けられます。
ここでは、建て替えかリフォームかの正しい選択のポイントについてご紹介します。
建て替えかリフォームかに悩む原因とは？
建て替えにしようかリフォームにしようか悩む原因は様々あります。
- 家が古いため耐震性に不安がある。
- 水廻りの老朽化が気になる。
- 家族の介護が必要でバリアフリーを検討している。
などここにあげただけでも様々な理由がございます。その中でも特に気になるのが【予算】です。
一般的にはリフォームの方が新築に建て替えるよりも安価です。
しかし、注意しておかなけらばならないのが、リフォームした後の費用についても考慮するということです。
耐久性や、年数が経つごとに必要なメンテナンスの予算等、また将来、転勤により売却を余儀なくされる、
子供との同居で二世帯に等、将来の変化や環境等により、選択は大きく変えていくことが必要です。
【建て替え】を選んだ場合のメリットとデメリット
現在のお住まいへの不満が多く、多方面にわたる場合は、「建て替え」を選ばれることで、不満点は解決できます。
メリット
- 間取りを自由にできる
- 最新の住宅設備を導入できるので、メンテナンスの頻度は下がる
- 条件によっては、ローン控除などの税制優遇や、補助金なども使える
- 行政に建築確認申請を提出するので、図面のチェックを受け、着工中も行政の検査機関が検査を行い、最終的に検査済証という行政のお墨付きが与えられることも安心です。
デメリット
- 仮住まいや引っ越しが必要などが必要なため面倒な手続きが必要。
- リフォームと比べると、多額の費用が必要
建物の価格以外にも、登記費用や不動産取得税、固定資産税、都市計画税などの各種税金やローンを組むための諸費用もリフォームと比較すると必要になってしまいます。
【リフォーム】を選んだ場合のメリットとデメリット
メリット
- 愛着のある建物を壊さず快適に変更できる
- 工夫次第で、仮住まいや引越しなどが必要ない
- 工事を一気に行うのではなく現在の不満・不安にあわせ優先順位をつけ、予算に合わせてリフォーム内容を選択できる
デメリット
- 間取りが自由にならないこと。既存の建物構造によっては、取れない壁や柱の影響から、間取りが自由にならないこと
- 基礎、柱、梁などの主要構造を 変えないリフォームの場合は、新築より割高になることも考えられる
理由は、家の強度に不安が残るため、大がかりな耐震構造補強工事を含む
フルリフォーム・リノベーションとなることが多いため - 融資につて新築と比べ、リフォームローンは審査が厳しく、金利が高く返済期間も短いといったことが難点
リフォームは、工事費用を低額に抑えることができるのが最大の利点でしょう。
ただし注意が必要です。大半のリフォームには行政の審査や検査制度がなく、義務化された保証・保険制度がないこと。
つまり、工事現場でのトラブルなどが起きてもご自身で解決しなくてはならないため、不安要素が多いということなります。
「建て替え」「リフォーム」の正しい選択肢とは？
上記のように、「建て替え」「リフォーム」それぞれにメリット・デメリットがあるためより正しい選択をされることが重要となります。ここでは、その正しい選択をするためのポイントをお伝えいたします。
ポイント１ ライフプラン(人生設計)を整理すること
どのようなご計画でも、まずはご自身のライフプラン(人生設計)を整理して、明確にしておくことが非常に大切です。
まず考えなくてはいけないのは、計画後の用途をシミュレーションすること。
これからご計画の住まいが、終の棲家になるのか。10年程度で売却するのか、賃貸に出すのか。更に、相続する人がいるのかなど。
これらの考え方や状況によって、選択する計画内容は大きく変わります。
ポイント２ いくらかけられるのか、予算を把握すること
建て替えるにせよ、リフォームするにせよ、５年周期で維持メンテナンス費用が発生します。
その費用を支出計画に組み込んで考える必要があります。
つまり、老後の収入は年金のみとなるため、生活資金が不足しないようにしておくことが大切ということです。
1つの指標として、60歳を過ぎてローンを組む必要がある方などは建て替えをお奨めできません。
かけられる予算内で実行されることが適切でしょう。
ポイント３ 建物の状況を把握すること
まずは物理的にリフォームが可能かどうか建物診断が必要になります。
老朽化による劣化の激しい建物については、多額の費用がかかる可能性が考えられます。
屋根・壁・防水のやり直しは当然のことながら、構造補強など、プラスで改修が必要となるため注意が必要です。
このような場合、新築・建て替えと変わらないコストとなる場合もあります。
その判断は、リフォーム会社などではなく、第三者のプロによる診断を受けられることをおすすめいたします。
